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「借りる」という、バイクとの新しい付き合い方を提案する「ヤマハ バイクレンタル」
「借りる」という、バイクとの新しい付き合い方を提案する「ヤマハ バイクレンタル」

ニュース -

【ニュースレター】販売会社のレンタル事業、初年度好スタート!

会員数は2019年内に1万人超の見込み

 「正直なところ、レンタル事業をスタートした1年前には、『新車販売に影響を与えてしまうのではないか?』という懸念の声が少なからずありました」――。今年10月、スタートから1周年を迎えた「ヤマハ バイクレンタル」の担当者、ヤマハ発動機販売(株)の井下田憲弘さんは当時の空気感をそう振り返ります。
 しかし、「1年が経過したいま、新しいバイクとの付き合い方として『借りる』という選択が少しずつ浸透していることを感じています。レンタルの拠点となる販売店さんからも『これまで接点のなかったお客様が来店するようになった』という感想が届いており、このビジネスの可能性を多くの人々が実感し始めているのだと思います」
 「販売会社が始めたレンタル事業」という点で、その動向に注目が集まっていた「ヤマハ バイクレンタル」が順調な展開を見せています。会員登録は2019年内にも1万人を超える見込みで、利用者の約80%が登録後1週間以内にWeb予約をしており、そのうち92%が「また利用したい」と回答しています。レンタル可能な車両もスクーターから大型バイクまで約300台と規模を拡大しており、さらに利用しやすい環境整備が進められています。

バイクレンタルの貸し出し拠点は現在全国に39か所

 

レンタル利用者は購入者より約10歳若い!

 嬉しい誤算の一つに、想定以上に若い世代の利用が多いことがありました。レンタル会員の平均年齢はおよそ40歳。スポーツバイクの新車購入者より約10歳若い計算です。特に126cc〜400ccクラスの利用では20代〜30代が60%を占めており、そうした利用者の声を取集・分析し、若年層ならではの心配ごとに応える安心の補償制度の拡充を行いました。
 「利用者の傾向や利用スタイルもつかめてきました。たとえば、20代のお客様の例ですが、TRICITY125を仙台でレンタルしてフェリーで名古屋に向かい、仙台に帰った方がいます。観光地など旅先でのレンタルはすでに私たちもおすすめしているのですが、今後の展開のヒントもいくつか見つかっています」
 一方で取り組むべき課題も浮かび上がりました。レンタル拠点のさらなる拡大と、「それでもまだまだ低い」バイクレンタルの認知向上です。「私たちの調査では、レンタル市場は今後も拡大を続けていくと考えています。ヤマハならではの安心感に加えて、利用のしやすさやレンタルならではの活用スタイルの提案を進めることで、販売と並立する重要な事業として育てていきたいと思います」

各種イベント会場でもヤマハ バイクレンタルをPR

 

ヤマハ バイクレンタル

https://bike-rental.yamaha-motor.co.jp/

 

バイクを取りまわしているうちにバランスを崩し、誤って転倒させてしまうことを通称「立ちゴケ」と言います。井下田さんらの調査によると、この「立ちゴケ」を心配している若いライダーが非常に多く、その不安を取り除くため「免責オプション」に加え「安心補償プラス」を追加し、補償制度を拡充しました。こうしたきめ細かい対応により、レンタル事業はじわりじわりと拡大しています。

(広報グループ: 石田 大樹)

 

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ヤマハ発動機グループは、「世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」ことを目的に、人々の夢を知恵と情熱で実現し、つねに「次の感動」を期待される企業、”感動創造企業“をめざします。

ヤマハ発動機は、パワートレイン技術、車体艇体技術、制御技術、生産技術を核とし、二輪車や電動アシスト自転車などのランドモビリティ事業、ボート、船外機等のマリン事業、サーフェスマウンターやドローンなどのロボティクス事業など多軸に事業を展開、世界30 ヶ国・地域のグループ140社で開発・生産・販売活動を行い、企業目的である「感動創造企業」の実現に取り組んでいます。今や、当社製品は180 を超える国・地域のお客さまに提供され、連結売上高の約9 割を海外で占めています。http://global.yamaha-motor.com/jp/

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