Skip to content

プレスリリース -

役員および執行役員の異動について

 ヤマハ発動機株式会社は、2019年12月24日開催の取締役会において、下記のとおり役員および執行役員の異動を決定しました。
 なお、当役員および執行役員の人事につきましては、2020年3月下旬に開催予定の定時株主総会およびその後の取締役会において正式決定いたします。

 

■ 取締役の異動 (2020年3月下旬)

1. 新任取締役候補者

大橋 徹二(社外)

2. 退任予定取締役

玉塚 元一(社外)

 

■ 執行役員の異動 (2020年3月下旬)

3. 執行役員の役位の変更

エリック ドゥ セイン
Eric de Seynes
上席執行役員 (現 執行役員 YMENV(オランダ)社長)


森本 実 上席執行役員 (現 執行役員 YIMM(インドネシア)社長)

4. 新任執行役員候補者

植田 孝太郎 現 生産本部製造技術統括部長
※2020年1月1日付で生産本部副本部長
(兼)生産本部製造統括部長
知花 栄進 現 MC事業本部第1事業部長
※2020年1月1日付でMC事業本部3S先進国統括部長

5. 退任予定執行役員

藤田 宏昭 現 上席執行役員 先進技術本部長

 

■ Deputy Executive Officerの異動 (2020年3月下旬)

6. Deputy Executive Officer候補者

ベン スペシャル
Ben Speciale
現 YMUS(米国)シニアバイスプレジデント
      USマリンビジネスユニット プレジデント

ジェフリー ヤング
Jeffrey Young
現 YMFUS(米国)社長


マイケル シャナウスキー
Michael Chrzanowski
現 YMMC(米国)社長



 

■ フェローの異動 (2020年4月1日付)

7. フェロー候補者

稲波 純一 現 モビリティ技術本部EM開発統括部長
(兼)モビリティ技術本部EM開発統括部EM開発企画部長
※2020年1月1日付でモビリティ技術本部EM技術統括部長
(兼)モビリティ技術本部EM技術統括部EM戦略部長

 

(部門名の略称)

・MC = Motorcycle (モーターサイクル)
・EM = Electric Mobility (エレクトリックモビリティ)

(グループ会社の事業内容)

・ YMENV(Yamaha Motor Europe N.V.)は、当社製品の輸入・販売および欧州内でのマーケティング・商品開発・ファイナンス事業などを行うオランダ所在の会社です。

・ YIMM(PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing) は、インドネシアで二輪車の製造・販売を行う会社です。

・ YMUS(Yamaha Motor Corporation,U.S.A.)は、米国で当社製品の輸入・販売を行う会社です。

・ YMFUS(Yamaha Motor Finance Corporation, U.S.A.)は、米国でファイナンスを提供する会社です。

・ YMMC(Yamaha Motor Manufacturing Corporation of America)は、米国でゴルフカー・ウォータービークル・四輪バギー・ROV(レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル)などの開発・製造を行う会社です。

 

トピック

タグ


*こちらは、報道関係者の方にヤマハ発動機の広報資料をご覧いただくための配信です。
資料・素材を報道目的以外に転送・使用する事はご遠慮願います。

プレス連絡先

コーポレートコミュニケーション部 広報グループ

広報全般(モータースポーツ関連を除く) (本社)0538-32-1145 /(東京)03-5220-7211

ヤマハ発動機グループは、「世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」ことを目的に、人々の夢を知恵と情熱で実現し、つねに「次の感動」を期待される企業、”感動創造企業“をめざします。

ヤマハ発動機は、パワートレイン技術、車体艇体技術、制御技術、生産技術を核とし、二輪車や電動アシスト自転車などのランドモビリティ事業、ボート、船外機等のマリン事業、サーフェスマウンターやドローンなどのロボティクス事業など多軸に事業を展開、世界30 ヶ国・地域のグループ140社で開発・生産・販売活動を行い、企業目的である「感動創造企業」の実現に取り組んでいます。今や、当社製品は180 を超える国・地域のお客さまに提供され、連結売上高の約9 割を海外で占めています。http://global.yamaha-motor.com/jp/

*こちらは、報道関係者の方にヤマハ発動機の広報資料をご覧いただくための専用サイトです。
本サイトの資料と素材を報道目的以外に使用する事はご遠慮願います。