Skip to content

プレスリリース -

組織変更と人事異動について

ヤマハ発動機株式会社は、2017年7月15日付の組織変更と人事異動を下記の通り決定しました。

■ 組織変更について

  1. 技術本部

    電動モビリティの技術開発と商品開発機能の強化を目的に、「技術本部」の組織を変更する。

    ・「先進モビリティ開発部」と「ビークル&ソリューション事業本部SPV事業部第2開発部」の電動二輪車開発機能を統合し、「技術本部」の傘下に「EM開発統括部」として新設する。その傘下に「EM車両開発部」と「コンポーネント技術部」を新設する。

  2. ビークル&ソリューション事業本部

    各事業部および事業推進部の組織の最適化を目的に、「ビークル&ソリューション事業本部」の組織を変更する。

    1)IM事業部の再編
    事業規模拡大に伴うマウンタービジネス、ロボットビジネスの組織機能の強化を目的に、「IM事業部」の組織を再編する。

    ・「IM事業部」傘下に「SMT統括部」と「FA統括部」を新設する。
    ・「マウンター第1技術部」を「先行開発部」、「マウンター第2技術部」を「商品開発部」、「マウンター第1営業部」を「国内営業部」、「マウンター第2営業部」を「海外営業部」にそれぞれ名称変更し、「SMT統括部」傘下に置く。
    ・「ロボットビジネス部」を「営業部」と「開発部」に分割し、「FA統括部」傘下に置く。

    2)SPV事業部における名称変更
    「第2開発部」の技術本部への移管に伴い、「第1開発部」を「開発部」に名称変更する。

    3)UMS事業推進部の再編
    調達部品の品質向上を目的に、「UMS事業推進部」の組織を再編する。

   ・調達機能と品質保証機能を統合し、「UMS事業推進部」の傘下に「業務部」を新設する。

(役職名の略称)
・GL = Group Leader(グループリーダー)

(部門名の略称)
・SPV = Smart Power Vehicle(スマートパワービークル)
・EM = Electric Mobility(エレクトリックモビリティ)
・IM = Intelligent Machinery(インテリジェントマシナリー)
・SMT = Surface Mount Technology(サーフェスマウントテクノロジー)
・FA = Factory Automation(ファクトリーオートメーション) 
・UMS = Unmanned System(アンマンドシステム)
・NPM = New Personal Mobility(ニューパーソナルモビリティ)
・PM = Personal Mobility(パーソナルモビリティ)
・PF = Platform(プラットフォーム)
・PJ = Project(プロジェクト)
・ME = Marine Engine(マリンエンジン)
・CS = Customer Service(カスタマーサービス)

(グループ会社の事業内容)
・YMAC(Yamaha Motor Asian Center Co., Ltd.)は、タイで二輪車等の開発および付随する事業や三国間仲介貿易等を行う会社です。
・TYM(Thai Yamaha Motor Co., Ltd.)は、タイで二輪車の製造・販売を行う会社です。

トピック

タグ


*こちらは、報道関係者の方にヤマハ発動機の広報資料をご覧いただくためのメールです。
本メールの転送や、資料・素材を報道目的以外に使用する事はご遠慮願います。

プレス連絡先

コーポレートコミュニケーション部 広報グループ

広報全般(モータースポーツ関連を除く) (本社)0538-32-1145 /(東京)03-5220-7211

ヤマハ発動機グループは、「世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」ことを目的に、人々の夢を知恵と情熱で実現し、つねに「次の感動」を期待される企業、”感動創造企業“をめざします。

ヤマハ発動機は、パワートレイン技術、車体艇体技術、制御技術、生産技術を核とし、二輪車や電動アシスト自転車などのランドモビリティ事業、ボート、船外機等のマリン事業、サーフェスマウンターやドローンなどのロボティクス事業など多軸に事業を展開、世界30 ヶ国・地域のグループ140社で開発・生産・販売活動を行い、企業目的である「感動創造企業」の実現に取り組んでいます。今や、当社製品は180 を超える国・地域のお客さまに提供され、連結売上高の約9 割を海外で占めています。http://global.yamaha-motor.com/jp/

*こちらは、報道関係者の方にヤマハ発動機の広報資料をご覧いただくための専用サイトです。
本サイトの資料と素材を報道目的以外に使用する事はご遠慮願います。