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  • 2018年12月期 第2四半期の連結業績の概要について

    □第2四半期連結業績について
     ヤマハ発動機株式会社の当第2四半期連結累計期間の売上高は8,513億円(前年同期比233億円・2.8%増加)、営業利益は822億円(同1億円・0.1%増加)、経常利益は793億円(同42億円・5.0%減少)、親会社株主に帰属する四半期純利益は570億円(同38億円・6.3%減少)となりました。なお、当第2四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル109円(前年同期比3円の円高)、ユーロ132円(同10円の円安)でした。
     売上高は、新興国二輪車事業およびマリン事業、ならびに産業用機械・ロボット事業の販売好調により、増加しました。
     営業利益は、売上高の増加に加え、新興国二輪車事業や産業用機械・ロボット事業の商品ミックス改善が、先進国二輪車事業の減益を吸収して前年並みとなりました。
    □セグメント別の業

  • 2018年12月期 第1四半期の連結業績の概要について

    □第1四半期連結業績について
     ヤマハ発動機株式会社の当第1四半期連結累計期間の売上高は4,056億円(前年同期比195億円・5.1%増加)、営業利益は412億円(同39億円・10.5%増加)となりました。
     新興国二輪車、マリン、産業用機械・ロボットの収益性改善が進み、円高の影響を吸収して、増収・増益となりました。
     経常利益は401億円(前年同期比7億円・1.7%減少)、親会社株主に帰属する四半期純利益は324億円(同6億円・2.0%増加)となりました。
     なお、当第1四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル108円(前年同期比6円の円高)、ユーロ133円(同12円の円安)でした。
    □セグメント別の業績について
    【二輪車】
     売上高2,412億円(前年同期比87億円・3.7%増加)、営業利益145億円(同6億

  • 剰余金の配当に関するお知らせ

     ヤマハ発動機株式会社は、2018年2月13日開催の取締役会において、下記のとおり、2017年12月31日を基準日とする剰余金の配当を行うことについて、2018年3月23日開催予定の第83期定時株主総会に上程することを決議しましたので、お知らせいたします。

    1. 内容

    2. 理由
     当社は、株主の皆様の利益向上を重要な経営課題と位置付け、企業価値の向上に努めております。配当につきましては、「安定的財務基盤を維持・強化し、新しい成長投資・株主還元を増やす」ことを主眼に、親会社株主に帰属する当期純利益の30%を配当性向の目安としております。
     本日公表した2017年12月期の親会社株主に帰属する当期純利益を踏まえて、期末配当を1株当たり49円とします。これにより中間配当39円と合わせて年間では88円となり

  • 2017年12月期 連結業績の概要について

    □連結業績について
     ヤマハ発動機株式会社の当連結会計年度の売上高は1兆6,701億円(前期比1,673億円・11.1%増加)、各利益は過去最高益を達成しました。営業利益は1,498億円(同412億円・37.9%増加)、経常利益は1,548億円(同528億円・51.7%増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,016億円(同385億円・60.9%増加)となりました。なお、年間の為替換算レートは米ドル112円(前期比3円の円安)、ユーロ127円(同7円の円安)でした。
     売上高は、アセアンにおける二輪車や北米における船外機ならびに産業用機械・ロボットの販売好調、円安効果などにより増収となりました。
     営業利益は、売上高の増加に加え、高価格商品の販売増加、二輪車事業でのプラットフォームモデル、グローバルモデル等の開発手法や理論値生産等の製造手法によるコスト

  • 2016年12月期 連結業績の概要について

    □連結業績について
     ヤマハ発動機株式会社の当連結会計年度の売上高は1兆5,028億円(前期比1,283億円・7.9%減少)、営業利益は1,086億円(同217億円・16.7%減少)、経常利益は1,021億円(同232億円・18.5%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益は632億円(同31億円・5.2%増加)となりました。
     営業利益の前年からの変動要因は、高価格商品の販売増加、プラットフォーム・グローバルモデル等の開発手法や理論値生産等の製造手法によるコストダウンなどの収益性改善により365億円の増加、為替影響により438億円の減少、経費増加により144億円の減少となりました。為替影響は、対米ドル・対ユーロでの円高進行に加え、インドネシア・ブラジル・インド等の新興国通貨に対しても円高が進んだことによるものです。為替影響を除くと、売上高は増収(前期比293億円・1.8%増加)