ヤマハ発動機株式会社は、水上オートバイ「WAVERUNNER（ウェーブランナー）」※の2022年モデル、全7機種を2022年4月より順次発売します。
2022年モデルのフラッグシップ「FX Limited SVHO」を中心とするラグジュアリーモデル「FXシリーズ」（4機種）は、7インチまたは5インチのタッチスクリーン式の新型「コネクスト（CONNEXT）・マルチファンクションディスプレイ」を採用しました。さらには、ハンドルとグリップ周りのレイアウトの変更、オートトリムやスポンソン（舷側に取り付ける突起物）の変更など、大幅なマイナーチェンジを施し、ラグジュアリーモデルとしての快適性と機能性、および旋回性と加速性を向上させました。 ハイパフォーマンスモデル「GP1800R SVHO」は加速性、旋回性などのトータルパフォーマンスを向上するマイナーチェンジを行いました。 カラーリングにつ
ヤマハ発動機株式会社は、スポーツヘリテージ「XSR」シリーズの「XSR700 ABS」をマイナーチェンジし、2022年モデルとして4月8日に発売します。
2022年モデルの主な変更点は、1）エンジンの平成32年排出ガス規制適合化、2）快適性とスポーツ性能を兼ね備えた新タイヤの採用とフロントブレーキディスクの大径化、3）ヘッドランプ、ポジションランプ、フラッシャーランプのLED化、4）ネガポジ反転LCDメーター採用、5）往年のヤマハスポーツバイクを想起させるグラフィック＆カラーの採用です。
「XSR700 ABS」は、オーセンティックな外観やリラックスして乗れる扱いやすさ、カスタマイズの可能性を想起させるボディワークを調和させ、カジュアルに末長くバイクライフを楽しんでいただくことを目指して開発したモデルです。
「XSR700 ABS」主要仕様諸元<
企業との交流をキャリア教育にも
「あ、回った！」――。 エナメル線を巻いた手づくりのコイルが勢いよく回り出すと、理科室には子どもたちの笑顔が広がりました。「はい、これがモーターの原理です。くるくる回転する軸にタイヤを取り付ければ、それが電気で走るクルマ、EV（エレクトリック ビークル）になります」。 静岡県袋井市の今井小学校。6年生の児童が受講しているのは、当社グループ社員が講師を務める体験型授業「電動乗りもの教室」です。１円玉と10円玉、食塩水、キッチンペーパーなど身近なものを使って電気をつくる実験や、電磁石の力で回転を生み出すモーターの仕組みなどを学びました。 「感染防止対策で、子どもたちの学校生活も大きな影響を受けています。人と人との距離はもちろんですが、リアルなモノに触れる機会も少なくなりました。ですからこうした実体験を伴う活動はたいへん貴重なもので、子どもたちも楽しみにし
「Yamaha VR46 Master Camp Team」は2022年2月18日、ケミン・クボ選手、マヌエル・ゴンザレス選手を迎えた新チームの体制を発表し、Moto2世界選手権への挑戦をいよいよスタートします。
この日、行われたオンラインチームプレゼンテーションでは来たるシーズンを前に、ヤマハ発動機株式会社、MS戦略部の小野哲部長、チームのスポーツ・ディレクターであるヘレテ・ニエト、ライダーのクボ選手、ゴンサレス選手が出席し、今シーズンの抱負を語りました。 タイ出身のクボ選手は、2018年の第5回「Yamaha VR46 Master Camp」に参加。翌2019年には「Yamaha VR46 Master Camp Team」からFIM CEVのMoto2に参戦を開始しました。それからの3年間で貴重な経験を積み、2021年にはMoto2世界選手権にワイルドカードで初参戦を果た
ヤマハ発動機株式会社は、2023年の新卒採用計画について、下記のとおり決定しましたので、ご案内します。
－記－
■ 2023年新卒採用計画数
※1 大卒には、大学院卒、高専卒、短大卒、専門学校卒を含みます。
※2 実績数、内定者数、計画数には全て前年10月の秋入社を含みます。
ヤマハ発動機株式会社は、“走り”と“環境性能”を融合した“BLUE CORE”※1エンジンをコンパクトなボディに搭載した原付二種スクーター「AXIS Z（アクシス ゼット）」をマイナーチェンジし、3月18日に発売します。
2022年モデルの変更点は、1）エンジンの平成32年排出ガス規制適合化、2）静粛かつ振動の少ないエンジン始動をもたらす「SMG（Smart Motor Generator）」採用、3）リアブレーキ操作でフロントブレーキもバランスよく効力を発生させる「UBS（Unified Brake System）」採用、4）ヘッドランプの光量アップ、5）カラーリングのアップデートです。
「AXIS Z」は、“ヤマハ125ccスクータートップの低燃費51.9km/L（WMTCモード値※2）”や“扱いやすい軽量ボディ”“大容量約37.5Lのシート下トランク（ジェット型ヘル
「バババ…」の正体を解き明かす
農業の近代化に「空からの散布」等で貢献する産業用無人ヘリコプター（以下・産業用無人ヘリ）。働き手の減少や高齢化が進む日本各地の農業現場で、頼れるパートナーとして活躍しています。また近年では運搬、観測、調査など、さまざまなソリューション分野にも活躍の領域を広げています。 「稼働時の静音性をさらに一段高めることができたら、活用のフィールドはもっと広がるはず」。そう話すのは産業用無人ヘリ「FAZER R」の設計者、水野健太さん（当社・UMS事業推進部）です。「その足掛かりとして、連成解析による“音の見える化”に取り組んでいます」と話します。 上空を飛ぶヘリコプターの「バババババ……」という音は、エンジンが発する音や、ローターの流動音が混ざり合って聞こえています。水野さんらが取り組む「連成解析」とは、静音化のための音響解析だけでなく、流体解析、構造解析など、
ヤマハ発動機株式会社は、2022年2月10日開催の取締役会において、2022年3月23日開催予定の第87期定時株主総会に、下記のとおり定款一部変更について付議することを決議しました。
記
1．変更の理由
「会社法の一部を改正する法律」（令和元年法律第70号）附則第1条ただし書きに規定する改正規定が2022年9月1日に施行されますので、株主総会資料の電子提供制度導入に備えるため、次の通り当社定款を変更するものです。
①変更案第19条第1項は、株主総会参考書類等の内容である情報について、電子提供措置をとる旨を定めるものです。
②変更案第19条第2項は、書面交付請求をした株主に交付する書面に記載する事項の範囲を限定するための規定を設けるものです。
③株主総会参考書類等のインターネット開示とみなし提供の規定（現行定款第19条）は不要となる
ヤマハ発動機株式会社は、2022年2月10日開催の取締役会において、以下のとおり、2021年12月31日を基準とする剰余金の配当を行なうことを決議しましたので、お知らせします。
1. 年間配当の内訳
2. 理由
2021年11月8日に公表しました2021年12月期通期連結業績予想を上回り、過去最高益を記録したことに鑑みて、期末配当を直近の配当予想（2021年8月5日公表）より15円増加させ、1株あたり65円とすることにいたしました。これにより中間配当金（1株につき50円）を加えた年間配当金は115円となります。 なお、本件につきましては、2022年3月23日開催予定の第87期定時株主総会に付議する予定です。
ヤマハ発動機株式会社は、2022年2月10日開催の取締役会において、取締役および監査役の報酬制度の見直しを行い、取締役および監査役の報酬額を改定することといたしました。また、従来の業績条件の無い譲渡制限付株式報酬制度に替えて、当社のTSR（株主総利回り）評価に連動して交付数を定める業績連動型株式報酬制度の導入を決議しました。 当該報酬額の改定及び取締役の新報酬制度に関する議案を令和4年3月23日開催予定の第87期定時株主総会（以下「本株主総会」といいます。）に付議することといたしましたので、下記のとおり、お知らせします。
記
Ⅰ．取締役および監査役の報酬制度改定の目的
当社は、より中長期的な企業価値との連動性を高めるための報酬体系のあり方について、独立社外取締役を中心とした役員人事委員会にて審議を重ねてまいりました。その結果、マテリアリティ（重要な
ヤマハ発動機株式会社は、このたび、2022年から2024年までの3ヵ年における新中期経営計画を策定しました。
当社は、企業目的「感動創造企業」のもと、2030年に向けて「Art for Human Possibilities～人はもっと幸せになれる～」という長期ビジョンを掲げ、成長戦略と基盤強化を進めています。2022年から始まる新中期経営計画では、これらに加えサステナビリティ対応を強化します。 『「コア事業の稼ぐ力」を強め、サステナブルな社会に貢献する「新規事業・成長事業に投資」し、「デジタルと共創の加速」で成長性を高める』を基本方針とし、企業価値を向上させていきます。
■事業ポートフォリオ
新中期経営計画では、売上高成長率と投下資本利益率により事業の位置づけを明確化し、経営資源を適正に配分するポートフォリオマネジメントを進めます。新規事業と成長事業を戦
□連結業績について
ヤマハ発動機株式会社の当連結会計年度の売上高は1兆8,125億円（前期比3,412億円・23.2％増加）、営業利益は1,823億円（同1,007億円・123.3％増加）、経常利益は1,894億円（同1,017億円・116.0％増加）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,556億円（同1,025億円・193.1％増加）となり過去最高の売上高・利益を達成しました。なお、年間の為替換算レートは米ドル110円（前期比3円の円安）、ユーロ130円（前期比8円の円安）でした。 売上高は、半導体をはじめとした部品供給不足を受けた生産減少や人員不足などの影響を受けたものの、販売台数や販売単価の増加により、増収となりました。営業利益は売上高の増加に加え、リモートワークなどのデジタル活用による固定費率の抑制、為替影響などで、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました
