ヤマハ発動機株式会社は、本日、2020年3月に開業予定のJR東海道線の新駅“御厨駅（静岡県磐田市）”北口広場のネーミングライツ（命名権）について、磐田市とのネーミングライツ契約に調印しました。これにより北口広場のネーミングは「ヤマハ発動機Revsサークル（レヴズ サークル）」となり、2020年3月7日から使用されます。また今回のネーミングライツ取得に合わせ、御厨駅北口広場ロータリー中央に「愛称名板モニュメント」の設置も予定しています。
御厨駅は、当社従業員のほか、近隣住民の皆様、ヤマハスタジアム来場者、当社企業ミュージアム「コミュニケーションプラザ」来場者などの利用も多いと想定されます。そういった方々へのイベントの告知やジュビロ磐田に関する情報発信などを通して、地域に貢献したいという思いから当ネーミングライツへの応募を行い、磐田市との合意に至りました。
またネ
ヤマハ発動機株式会社は、このたび、株式会社みずほ銀行（以下、みずほ銀行）とみずほ情報総研株式会社（以下、みずほ情報総研）の環境評価融資商品である「Mizuho Eco Finance（みずほエコファイナンス）」の輸送機器業界第一号案件として、融資契約を締結しました。
「Mizuho Eco Finance」は、みずほ銀行が脱炭素社会への移行に向けて、顧客企業の気候変動への取り組みを促進してくことを目的に、グローバルに信頼性の高い環境認定や評価などを取り入れた環境評価融資商品です。みずほ情報総研が開発した環境評価モデルを用いて、顧客の取り組みや指数をスコアリングし、一定のスコア以上を満たした顧客に対し、融資を行います。
今回の契約締結は、当社が本年5月に「気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」へ賛同していること、2018年5月に「科学と整合した目標
ヤマハ発動機株式会社は、新開発した「275SD」をはじめとするスポーツボートに加え、エンジン情報や走行情報などを集中管理できる先進的な操船制御システム「ConnextⓇ（コネクスト）」を採用した「242X」「AR240」「212X」「AR195」ら、全5モデルを2020年モデルとして順次発売します。
ラインアップ中、最大サイズとなる「275SD」は、流麗なスタイリングと広々とした居住性に加え、新設計のハルを採用した、スポーティーで高度な運動性能を発揮するニューモデルです。また、ステアリング操作を行いながら、エンジンの回転数調整とシフト操作を直感的に行うことができる新開発の操船デバイス「DRiVE」を採用。低速時の舵効き性能を高め、着岸時や狭水路など、細かな操作が必要とされる場面で操船を容易にするなど、利便性と機能性を大いに高めました。
このニューモデル「275
ヤマハ発動機株式会社は、2019年12月24日開催の取締役会において、下記のとおり役員および執行役員の異動を決定しました。
なお、当役員および執行役員の人事につきましては、2020年3月下旬に開催予定の定時株主総会およびその後の取締役会において正式決定いたします。
■ 取締役の異動 （2020年3月下旬）
1. 新任取締役候補者
大橋 徹二（社外）
2. 退任予定取締役
玉塚 元一（社外）
■ 執行役員の異動 （2020年3月下旬）
3. 執行役員の役位の変更
エリック ドゥ セイン
Eric de Seyne
ヤマハ発動機株式会社は、本日開催の取締役会において、2020年1月1日付の組織変更と人事異動を下記のとおり決定しました。
■ GET（Global Execution Transformation）の設置について（2020年1月1日付）
経営機能・事業機能に関わるグローバル活動組織として、GET（Global Execution Transformation ）を設置します。
1. 目的
担当執行役員と高い専門性を有するグローバル人材が共同責任者として、経営機能・事業機能に関わるグローバル活動を推進する。
特に、マネジメント手法の標準化・高度化、課題進捗、人材育成等に取り組む。
2. 活動体および構成メンバー
■ 組織変更について（2020年1月1日付）
1. 人事総務本
ヤマハ発動機株式会社は、東アフリカで最大の小売店網プラットフォーム構築を目指す東京大学発のスタートアップ企業「WASSHA（ワッシャ）株式会社（以下WASSHA）」と共同で、同社のタンザニアにおける小売店網プラットフォームを活用した物流事業の実証実験を2020年から開始します。
WASSHAは2015年以来、タンザニアの一般消費者の日常生活や購買行動の起点となる小規模な日用品販売店（キオスク）と提携して小売店網プラットフォームを構築し、未電化地域の住民に向けたLED式照明用ランタンをレンタルする電力サービス事業（Energy as a Service、以下EaaS事業）に取り組んでいます。
タンザニアをはじめとするアフリカ各国では、高効率な物流システムが十分に普及しておらず、経済成長を妨げる要因の一つになっています。当社はWASSHAとともに
このニュースレターは、12月2日、9日、および16日に配信した内容をPDFファイルにまとめてご案内しているものです。
【技術】電動アシスト自転車に見る、「リチウムイオン電池」の貢献
「リチウムイオン電池の開発」でノーベル化学賞を受賞した吉野彰さん。いまや世界のインフラとも呼ばれるリチウムイオン電池は、電動アシスト自転車の性能にも大きな影響を与えています。「充電の煩わしさを気にすることなく、長距離を走ることができるようになった。これぞ、リチウムイオンがもたらした価値」。電装系の技術者はそう話します。
（この記事を読む）
【ものづくり】30年を経て湖上に蘇った夢の「水中翼船」
流線型のキャノピーに覆われたご覧のボートは、「OU-32」。1988年の東京国際ボートショーに「夢
ヤマハ発動機株式会社は、空冷・4ストローク・SOHC・単気筒・2バルブ・125cm3“BLUE CORE（ブルーコア）”※1エンジンを搭載するスクーター「Fascino（ファッシーノ）」の2020年モデルを2020年1月、インドにて発売します。
「Fascino」は、艶やかなデザインの軽量ボディと使い勝手や燃費性能の良さが特長のファッションスクーターで、2015年の投入以来、インドの都市部に住むファッションやトレンドに敏感な男女から人気を博しています。 2020年モデルでは、2020年4月よりインドで導入される排出ガスの新規制（BS6）※2に適合するとともに、走行の快適性やスタイリングに高級感を求める都市部のニーズに呼応し、商品性に磨きを掛けました。 主な特長は1)BS6に適合させながらも力強い走行フィーリングと優れた燃費を両立する125cm3“BLUE CORE”エンジ
2020年3月7日（土）・8日（日）にて、三重県の鈴鹿サーキットにて開催される「モースポフェス2020 SUZUKA〜モータースポーツファン感謝デー〜」に、ヤマハ発動機販売株式会社が特別協力にて参加することが決定しました。
日本におけるモータースポーツ文化の根付き・発展・憧れ・盛り上げを目的とした本イベントは、2019年に引き続き2回目の開催となります。今回は特別協力として、日本国内の2輪車、4輪車メーカーが多数参画。世界トップカテゴリーで活躍するマシン・ライダー・ドライバーが出演し、交流を楽しんでいただける様々なコンテンツが実施されます。メーカー、ジャンルの垣根を超えた、オールジャパンで開催するこのイベントをぜひお楽しみください。なおイベントの内容は決定次第、主催者より発表される予定です。
開催概要
イベント名
大舞台で100％の力を発揮してほしい
「ボッチャは、老若男女が手軽に楽しめるスポーツ。道具や場所といった制約をあまり受けず、障がい者も健常者も一緒になって少人数で楽しめることが大きな魅力だと感じています」。そう話すのは、当社JWビジネス部の鶴田翔平さん。一方で、「トップ選手たちは驚くほど高度な技術や戦術で世界と戦っています。この競技への理解を深めるたびに、その奥深い魅力をあらためて感じています」と続けます。
今年9月、当社では（一社）日本ボッチャ協会とゴールドパートナー契約を結び、ともに競技の普及・振興に努めていくことになりました。具体的にはボッチャ日本代表（火ノ玉ジャパン）に電動車いす製品「JW」を提供するほか、必要に応じて強化合宿や国際大会等にも同行し、部品供給やメンテナンスサービスなどの支援を行う予定です。
「ボッチャに適した車いすというのは、世
RACE DATA
■開催日：2019年12月14日
■大会名称：世界耐久選手権 セパン8時間耐久レース
■開催地：マレーシア／セパン・インターナショナル・サーキット
REPORT https://race.yamaha-motor.co.jp/ewc/2020/rd02/
ヤマハ発動機株式会社は、国立研究開発法人海洋研究開発機構（以下 JAMSTEC）が実施する「海洋プラスチック汚染に関わる科学的調査」に調査協力パートナーとして参加します。
この調査は、神奈川県セーリング連盟らが主催する「2019-2020日本—パラオ親善ヨットレース（2019年12月29日に横浜ベイブリッジをスタート）」において、レース参加艇及び伴走船（帆船「みらいへ」）によって海洋プラスチック汚染に関わる科学的調査を行うものです。当社は本調査の主旨に賛同し、実施費用を支援するとともに社員1名を派遣します。派遣される社員は、「みらいへ」に乗船するJAMSTECの研究者が専門的な調査に専念できるよう、主に調査の記録係として写真やデータを整理・管理するとともに、当該海域における海洋プラスチックの状況について情報発信を行います。
当社は、2018年末に2030年を見
