「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム（以下、コンソーシアム）」は、日本での電動二輪車普及に向け、相互利用を可能にする交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化（共通仕様）に合意しました。
コンソーシアムは、ヤマハ発動機株式会社、本田技研工業株式会社、川崎重工業株式会社、スズキ株式会社の4社により、日本国内における電動二輪車の普及を目的として2019年4月に発足しました。より環境にやさしく利便性の高いモビリティーとしての電動二輪車普及の課題である、航続距離や充電時間への解決手法の一つとして、共通利用を目的とした交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化検討を進めてきました。また、交換式バッテリーの相互利用による利便性や有効性については、昨年から一般社団法人 日本自動車工業会（以下、自工会）、大阪府、国立大学法人 大阪大学の3者で行っている、電動二輪車普及
ヤマハ発動機株式会社は、本日開催の取締役会において、下記のとおり代表取締役の異動を決定致しましたので、お知らせします。
記
■ 代表取締役の異動（2021年3月24日付）
（氏 名）
(新 役 職)
（現 役 職）
柳 弘之
取締役会長
代表取締役会長
ヤマハ発動機株式会社は、全日本選手権のロードレース、モトクロス、トライアルに参戦する「YAMAHA FACTORY RACING TEAM」の公式チームウェアについて、総合スポーツメーカーであるミズノ株式会社と、オフィシャルサプライヤー契約を締結しました。 上記チームのライダーとスタッフは、それぞれのシリーズ戦や公式テストなどにおいて、ミズノ社のウェアを着用します。主なサプライアイテムは、アウター、シャツ、パンツ、ソックス、シューズなどで、ライダーが走行中に着用する装具は除きます。
1906年に創業したミズノ株式会社は国内スポーツメーカーにおけるトップブランドの一つです。長きにわたりより良いスポーツ品を提供し、スポーツシーンを支え続け、スポーツを通じて生み出してきた価値を、日常生活にも積極的に広めてきました。現在はワークビジネスの分野にも進出し、モータースポーツの現場にも適した商
4月3-4日、栃木県のツインリンクもてぎで開催されるロードレースを皮切りに、2021年の全日本選手権がいよいよ開幕します。ヤマハ発動機は例年、ファンの皆さまを交えた発表会を開催してきましたが、今年は、新型コロナウイルス感染症の感染予防のため、静岡県磐田市のヤマハ発動機本社にある企業ミュージアム「コミュニケーションプラザ」で、2021年の国内レース参戦体制発表会を収録し、この度、映像が完成し公開いたしましたので、ご案内いたします。
映像では、主要ヤマハチームのライダーと監督が集結し、力強く、来たるシーズンの開幕に向けての抱負、決意を語っています。合わせて、ロードレースの「YZF-R1」、モトクロスの「YZ450FM」、トライアルの「TYS250Fi」。さらに、ロードレース世界選手権参戦60周年記念カラーを施した、YZR-M1も登場しますので、せひお楽しみください。
※ロー
世界で、日本で、高まるマリンレジャーへの関心
2020年は大きなライフスタイルの変化がみられた年でした。世界を代表するマリン先進国の米国では、マリンレジャーへの高い関心が伺えます。米国舟艇工業会（NMMA）※では、「新しいボートの小売販売台数が2019年と比較して推定12％増加し」、「2020年には31万台以上の新しいボートが販売。これはプレジャーボートの業界が直面した08年の大不況以前からも見たことがないレベル」と報告しています。 一方、ここ日本でも、同じく、エントリー層のアウトドアへの高い関心もみてとれます。一般社団法人 日本マリン事業協会が行った会見では、ボート免許取得者を例にすると、「過去5年では56千人～58千人で推移していた中、2020年は15年ぶりに約69千人規模（前年比＋19％）に達した」と報告されました。 同様に当社が運営するボート免許教室においても、受講者数が伸
ヤマハ発動機株式会社は、このたび、スマートボートテクノロジーを用いてマリン業界に革新的なコネクテッドボートのソリューションを提供する米国企業「Siren Marine, Inc. （以下、Siren Marine）」に出資しました。
Siren Marineは、ボーティングを楽しむお客様へ“安心感”を提供するために、スマートボートテクノロジーの活用を提案する企業です。バッテリー残量、ビルジ水※１の状況、陸上からの電力供給状況などボーティングには欠かせない情報を管理・モニターできるデバイスを販売しています。また、ボート位置情報のトラッキングを活かし、ボートへの不当な侵入や盗難からお客さまを守るサービスも提供しています。
※1 船底に溜まる不要な液体
このたびのSiren Marine への出資は、CVC※２活動を行うグループ会社Yamaha Mot
ヤマハ発動機株式会社は、スポーティな26型電動アシスト自転車「PAS Brace（パス ブレイス）」に、好評の「スマートパワーアシスト」の搭載、より日常的に使いやすい機能の見直しなどを行い、4月30日に発売します。
2021年モデルの「PAS Brace」は、当社スポーツ電動アシスト自転車「YPJシリーズ」とのポジショニングをより明確化し、日常的に使いやすいモデルへアップデートしました。コンセプトは「日常使いしやすいスポーティコミューター」とし、メインターゲットは「片道10km前後の通勤を快適に継続したいと思っている男性」です。
今回新たに搭載する「スマートパワーアシスト」は、登坂時などの高回転ペダリングでも伸びやかで快適な乗り心地（アシストフィーリング）の実現と、負荷が大きい坂道、負荷が小さい平坦路など状況に合わせて全自動でアシスト力を制御します。
ヤマハ発動機株式会社は、フランスのJEANNEAU（ジャヌー）ブランドから系譜を受け継ぐPRESTIGE（プレステージ） モーターヨット「PRESTIGE460」を輸入し、2021年3月より受注を開始します。
「PRESTIGE460」は、欧州らしいモダンなインテリアを特徴とする大型サロンクルーザーです。メインサロンには採光性の高い大型ウインドーを採用し、豊かな居住空間を提供しています。さらに広々としたフライングブリッジが開放的で爽快な走行シーンを演出します。
当社では、2020年よりPRESTIGEブランドのモーターヨットの輸入・販売を行っており、「PRESTIGE460」は「PRESTIGE520」および「PRESTIGE630」に続く輸入モデルです。同シリーズのラインアップを充実させることで、大型クルーザーに憧れを抱く新規購入層や、発売以来好調に推移して
ヤマハ発動機株式会社は、ウェイクサーフィンに特化した新発売の「255XE」などのスポーツボート計3モデルの受注を2021年3月より開始します。
「255XE」は、昨年まで販売したトーイングモデル「242X」から、機能拡張とサイズアップをして、2021年ニューモデルとして国内で販売します。エンジン情報や走行情報などを集中管理できる操船制御システム「ConnextⓇ（コネクスト）」のボタン操作で、ウェイクブースターを両舷どちらにでも展開することが可能で、新たに設計されたハル(船体)の効果もあって、ウェイクサーフィンのためのビックウェーブを作り出します。1.8LのSVHOエンジン・2基掛けにより、最大出力500PSのハイパワーユニットで、爽快な走りと多様なマリンプレイを楽しめるスポーツボートです。
「275SD」は、ステアリング操作を行いながら、エンジンの回転数調整
ヤマハ発動機株式会社は、クルージングやフィッシング、トーイングプレイなど、マルチに楽しめるプレジャーボートのニューモデル「AX220」の受注を2021年3月より開始します。
「AX220」は、マルチタイプのビギナーズモデルとして人気を博した「AS-21」の進化形ボートとして開発し、新たな船型を採用しながら全長、全幅、水線長のスケールアップを行い、ピッチング時の衝撃緩和、ドライネス、保針性能など、快適な乗り心地と操船性の向上を高いレベルで実現しました。さらに風流れ抑止性能、有効な釣りスペースの確保など、フィッシングボートとしての高機能性も実現しています。
また、充分な釣り座スペースを確保するデッキ&フロアレイアウトを採用したうえで、7名の定員が快適に乗船できるスペースを提供します。さらに、個室トイレの設置をはじめ豊富なオプションを設定するなど、細部にわた
ヤマハ発動機株式会社は、2021年4月15日（木）から18日（日）に横浜ベイサイドマリーナ（神奈川県横浜市）で開催される「ジャパンインターナショナルボートショー2021」（主催：一般社団法人 日本マリン事業協会）に出展するとともに、同期間を含む4月1日（木）から30日（金）にインターネット上で公開される「バーチャルボートショー（ボートショー特設ウェブサイト）」に参加します。
当社では、「海、とびきりの週末」をテーマに、従来の展示型のショー（海上係留）に加え、人々のライフスタイルの変化に対応したバーチャルボートショーも実施することで、幅広いお客様がマリンレジャーの魅力に触れることのできる機会を提供します。
会場となる横浜ベイサイドマリーナには「PRESTIGE520」をはじめとする3隻の大型ボートを海上展示します。また、陸上では、待望のニューモデル「AX220」
漁船増産と艤装センターで漁業復興を支援
東北地方太平洋沖地震では、319か所の漁港が被害を受け、約2万隻の漁船が流出するなど、三陸を中心とした東北地方の沿岸漁業・養殖業に深刻な被害をもたらしました。復興に向け、一刻も早く新たな船の提供が必要とされている中、水産庁による共同利用漁船建造補助事業がスタートし、当社もこの事業の枠組みの中で2013年3月までに4,000隻の漁船の製造を担うこととなりました。
当社の前年までの漁船・和船の製造数は約250隻。そこに2年間で4,000隻の製造は困難を極めました。そうしたなか、FRP（繊維強化プラスチック）漁船の型をはじめとする設備投資、OBの技術者や被災地の造船関係者などから募った作業員の確保、さらには物流体制の整備など、増産と納入までの時間短縮に取り組んでいきました。
また、当社の関連施設「スポーツランドSUGO」（宮城県柴
