ヤマハ発動機株式会社は､本日開催の取締役会において､2022年1月1日付の組織変更と人事異動を下記のとおり決定しました｡
■ 組織変更について(2022年1月1日付)
1. クリエイティブ本部
新事業領域における価値創造機能強化、組織統制強化を目的に、「クリエイティブ本部」を再編する。
・新事業領域での価値創造機能強化のため､｢フロンティアデザイン部｣を新設する｡
・組織統制強化のため、｢コーポレートデザイン部｣を｢プランニングデザイン部｣に統合する。
2. 技術・研究本部
新技術・新事業の創出と拡張、スピード向上を目的に、「技術・研究本部」を再編する。
・「研究開発統括部」「NPM統括部」「EM技術統括部」の新技術開発機能を統合し、「技術開発統括部」を新設する。傘下に「プロジェクト推進部」「先進プロダクト開発部」「制御
ヤマハ発動機株式会社は、長距離ツーリング性能とスポーツ性能を兼ね備えたスポーツツアラー「FJR1300AS」および「FJR1300A」に20th Anniversary Editionを設定し、2022年2月10日に発売します。なお、国内向けの「FJR1300AS/A」は、当モデルをもって生産を終了します。
20th Anniversary Editionは、ボディカラーをブラックメタリックXとし、タンク天面にゴールドの20周年記念エンブレム、ゴールド「FJR」ロゴ、ゴールドの前後ホイール、専用ステッチ&エンボス加工を施した専用シート、フューエルリッドやレバー、フートレストにブラックのコンポーネントカラーを採用しています。
なお、「FJR1300AS」は、標準モデル「FJR1300A」をベースに、クラッチ操作不要でシフトチェンジが可能なYCC-S（ヤマハ電子制
ヤマハ発動機株式会社は、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づく自己株式の取得につきまして、下記のとおり実施いたしましたのでお知らせします。 2021年11月8日開催の取締役会決議による自己株式の取得は終了いたしましたので、あわせてお知らせします。
記
1. 取得した株式の種類
当社普通株式
2. 取得した株式の総数
1,708,300株
3. 株式の取得価額の総額
4,984,135,607円
4. 取得期間
2021年12月1日～2021年12月15日（約定ベース）
5. 取得方法
東京証券取引所における市場買付
（ご参考）
（1） 自己株式の取得に関する取締役会決議内容（2021年11月8日公表）
・取得対象株式の種類
当社普通株式
・取得しうる株式の総数
ヤマハ発動機株式会社は、このたび、スマートボートテクノロジーを用いてマリン業界にコネクテッドボートのソリューションを提供する米国企業「Siren Marine, Inc. （以下、Siren Marine）」の買収について両社で合意しました。
この買収を通じて、2017年に設立したYamaha Marine Systems Company (米国カリフォルニア州)の傘下にSiren Marineを置くことで、マリン業界でのIoT対応・コネクテッドボート対応に向けたさらなる技術開発を推進します。なお、買収の完了は年内を見込んでいます。
Siren Marineは、ボーティングを楽しむお客さまへ“安心感”を提供するために、スマートボートテクノロジーの活用を提案する企業です。これまでに、バッテリー残量、ビルジ水※の状況、陸上からの電力供給状況などボーティングには欠かせない情報を
ヤマハ発動機株式会社は、「クロスプレーン・コンセプト」※1に基づき開発した688cm3エンジンを軽量フレームに搭載したスーパースポーツモデルの新製品「YZF-R7 ABS」を2022年2月14日に発売します※2。また、ロードレース世界選手権参戦60周年記念カラーを施した「YZF-R7 ABS WGP 60th Anniversary」を400台限定で、3月14日に発売します。
「YZF-R7 ABS」は、「Fun Master of Super Sport」をコンセプトに開発しました。幅広いライダーからスポーツモデルとして支持を得ている「MT-07」の基本コンポーネントをもとに、最新スーパースポーツのスタイルとスポーティーなハンドリングを調和させ、幅広い技量のライダーがサーキットにおいて“扱いきれて楽しめるスーパースポーツ”を目指したモデルです。
主な特徴は、1）扱いやす
遊んで備える「PLAY SURVIVE」
「発電機を購入しましたが、まだ一度も箱から出していません。いざという時にきちんと動きますか？」。当社のカスタマーコミュニケーションセンターに寄せられたお客さまからの問い合わせです。 東日本大震災が発生した2011年以降、防災目的で発電機を購入されるお客さまが増え、冒頭のような質問や相談が入るようになりました。建築現場などのプロユースとは異なり、防災目的で購入された発電機は長期間にわたり格納されているケースが多く、平時の出番はあまり多くありません。「ですから大きな台風などが通過すると、『動かない』『動かせない』というお客さまからのお問い合わせをいただくことがあります」（ヤマハモーターパワープロダクツ（株）国内営業部 原田靖也さん／写真左） 「遊んで 備える PLAY SURVIVE」――。これは今秋開かれた国内最大級の防災見本市、「危機管理産
ゼロエミッションを実現したモデル基地
さる11月10日と11日の2日間、日本で初めてとなる“自然エネルギーで稼働する”「ゼロエミッションマリーナ」のモデル基地の内覧会が大阪府堺市で行われました。そのなかで、当社が開発した次世代の電動操船システム「HARMO（ハルモ）」の走行会を実施しました。 堺市の旧堺港に位置するクリエイションマリーナ内に設置されたこのモデル基地は、水上交通手段としての電動船の普及、マリーナ周辺施設の電化等を目指すEV船販売株式会社（東京都／工藤清人代表取締役）が、2025年に開催される大阪・関西万博の開催に向けた取り組みとして、国内28社の企業・団体の協力を得ながら完成させたもの。マリーナ内の電源は、すべてを自然エネルギーによる発電と蓄電によって確保し、桟橋に係船した電動の小型船舶に非接触でワイヤレス充電するシステムを設置するなど、文字通り「ゼロエミッション」を
PC再生業務で新たな価値を創出
中古パソコンの裏ぶたを開け、リユースのためのSSD換装作業に取り組んでいるのは、当社の特例子会社、ヤマハモーターMIRAI（株）の従業員です。MIRAI社では現在、知的障がい者30名、精神障がい者2名、身体障がい者１名を含む52名が、オフィスサポート業務やオフィス清掃、部品包装などの仕事に取組み、社員として働いています。 「新たにスタートしたPCの再生業務は、変革を目指す私たちのチャレンジの一つです」と話すのは、同社社長の高橋愛さん。「中古PCのリユースは社会課題の解決につながると同時に、ヤマハ発動機グループの環境経営にも貢献すると考えています。こうしたエシカルな価値を持つ取り組みの一端を担うことで、私たちMIRAIの新たな価値を生み出していきたいと考えています」（同） PC再生という新たな業務領域は、就労選択肢の拡大にもつながります。高橋さんも「持
ヤマハ発動機株式会社は、東京都が2021年12月中旬から2022年3月中旬まで板橋区周辺で実施するEVバイクのバッテリーシェア実証実験「e-Ride Tokyo（イーライド東京）」に、車両貸与と安全講習の協力を行います。 また、2021年12月4日（土）・5日（日）に東京国際フォーラム（東京都千代田区）で開催されるEVバイクのPRイベント「EVバイクコレクション in TOKYO 2021」に展示車両や試乗用車両を提供するなど、EVバイクの普及に向けた活動に参加します。
「e-Ride Tokyo」は、脱炭素社会の実現に向け、東京都、板橋区、関連企業が連携し、都内で初めて実施するEVバイクのバッテリーシェアの実証実験です。EVバイクを一般ユーザーや企業ユーザーが利用した際の環境構築の検証を目的としています。当社は、この実証実験に、国内で販売しているE-VINO（イービーノ）30台
ヤマハ発動機株式会社は、ロボティクス事業の産業用ロボット製品「Robonity（ロボニティ）シリーズ※」（Basicモデル）に新製品としてロッドタイプを新たに追加、また既存のスライダタイプには、高さを抑えた薄型モデルを追加し、12月2日から順次発売します。これによりRobonityシリーズのラインアップが29機種となり商品選択の幅がさらに拡がります。
Robonityシリーズには、使い慣れたモータやドライバが使用可能な「モータレス単軸アクチュエータ」と、ロボットポジショナ「EP-01」とセットにした「単軸ロボット」があります。また高剛性・コンパクト・ローコストが特長の「Basicモデル」と、高精度・高耐久性・クリーン仕様標準対応が特長の「Advancedモデル」から、ニーズに合わせて選択できます。
新たにBasicモデルに追加するロッドタイプは、モータレス単軸アクチュエー
ヤマハ発動機株式会社は、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づく自己株式の取得について、下記のとおり実施しましたのでお知らせします。
記
1.
取得した株式の種類
当社普通株式
2.
取得した株式の総数
1,964,600株
3.
株式の取得価額の総額
6,015,676,480円
4.
取得期間
2021年11月9日～2021年11月30日（約定ベース）
5.
取得方法
東京証券取引所における市場買付
（ご参考）
（1） 自己株式の取得に関する取締役会決議内容（2021年11月8日公表）
・取得対象株式の種類
当社普通株式
・取得しうる株式の総数
440万株（上限）（発行済株式総数(自己株式除く)に対する割合1.26％）
・株式の取得価額の総額
110億円（
このニュースレターは、11月8日、15日、および22日に配信した内容をPDFファイルにまとめてご案内しているものです。
【製品】より幅広いモビリティに「走りの上質感」を
「パフォーマンスダンパー」は、走行中のごくわずかな車体の変形や不快なノイズ、また振動などを効果的に吸収する制振装置です。量産自動車に初めて採用されてから17年が経過しますが、その累計出荷実績は四輪車用と二輪車用合わせて200万本以上。近年では「揺れが少なく、車酔いが改善された」といったお客さまの声も聞かれるなど、ますます需要を拡げています。
（この記事を読む）
【イベント】空想世界を実現する、その楽しさを伝えたい
写真は、当社従業員親子を対象にした「キッズプログラミング教室」。子どもたちが組んだプログラムでロボットカーが走り、曲がり、止まるまでを体験しながら、プログラミングの
