ヤマハ発動機株式会社は、排気量124cm3〜449cm3のクロスカントリー・エンデューロ向け競技用の2020年モデル「YZ450FX」「YZ250X」「YZ125X」を8月20日、「YZ250FX」を9月20日より販売します。
フルモデルチェンジを行う「YZ250FX」は、1）エンデューロにおける高い戦闘力を支える新設計エンジン、2）しなやかな剛性バランスを実現した新フレーム、3）新スペックの前後サスペンション、4) 軽量・コンパクトで再始動が容易なセルフスターター、5）スマートフォンでエンジンセッティングが可能なパワーチューナー、6）耐久性の向上を主眼にした大容量クラッチなどの採用により、クロスカントリー・エンデューロレースでの戦闘力向上を実現しています。また、各モデル共通の新カラー&グラフィックを採用しました。
なお、本製品は「ヤマハオフロードコ
ヤマハ発動機株式会社は、排気量64cm3〜449cm3のモトクロス競技用モデル「YZシリーズ」の2020年モデル7機種を8月20日より販売します。
マイナーチェンジを行う「YZ450F」は、1）軽量&ハイパフォーマンスを両立する新エンジン、2）高次元のスタビリティとハンドリングを両立させた新フレーム、3）制動力とコントロール性を向上させた新ブレーキ、4）走行中でもエンジン特性を変更できる「モードスイッチ」などの採用により、戦闘力を向上させました。また、各モデル共通の新カラー&グラフィックを採用しました。
なお、本製品は「ヤマハオフロードコンペティションモデル正規取扱店」にて、2019年6月20日から12月8日までの期間限定で予約の受付を行います。
※YZ シリーズ各モデルは、国土交通省の認定を受けていませんので、ナンバ
ヤマハ発動機株式会社は、セネガル川流域に小型浄水装置「ヤマハクリーンウォーターシステム」10基の設置を完了し、このたび、セネガル政府への引き渡しを行いました。
本件は、2013年6月に開催された第5回アフリカ開発会議（TICAD V）において、アフリカへの支援策として日本政府が掲げた「1,000万人に対する安全な水へのアクセス及び衛生改善」を具現化するものであり、当社は日本政府からセネガル政府への無償資金協力案件を落札し、2018年2月より設置工事を進めていました。
「ヤマハクリーンウォーターシステム」は、「緩速ろ過」という自然界の水浄化機能をベースにしたシンプルな構造が特徴です。大きな電力を必要とせず、専門の技術者によるメンテナンスが不要なため、住民による自主運営が可能な浄水システムで、本件を含め、アフリカやアジアの新興国を中心に36基設置（2019年5月末
ヤマハ発動機株式会社は、損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社が設定する2019年度「SNAM（エスナム）サステナビリティ・インデックス」の構成銘柄に選定されました。この選定は、2018年度に続き2年連続です。
「SNAMサステナビリティ・インデックス」は、ESG（環境・社会・ガバナンス）に関する調査※に基づいて毎年約300銘柄が選定されるもので、年金基金や機関投資家向けに運用する「SNAMサステナブル運用」に用いられます。財務諸表に表れない経営のクオリティや隠れたリスクを顕在化し、長期的な観点から企業価値を評価することを通じて長期投資家の資産形成に寄与すること目的としています。
当社は2018年12月発表の長期ビジョンおよび中期経営計画の中で、「環境・資源課題」「交通・教育・産業課題」「イノベーション課題」「働き方課題」を当社が取り組むべき重要な
ヤマハ発動機株式会社（以下、ヤマハ発動機）とヤマハ株式会社（以下、ヤマハ）は、地域における社会貢献活動として、夏休み期間中の子ども向け｢ものづくり教室」を共同開催します。
2014年に開始してから6回目となる今年も、より多くの子どもたちにものづくりの楽しさを体験していただくことを目的として、引き続き両社の事業分野に関係するものづくり体験の機会を設け、下記の内容にて参加者を募集します。ともに「ヤマハ」ブランドを使用する両社は、さまざまな場面で連携しながら地域社会の発展に貢献していきます。
＜実施概要＞
・名 称：
ヤマハ発動機・ヤマハ共催 子ども向け「ものづくり教室」
・日 時：
ヤマハ発動機株式会社は、従業員のブランド意識向上をグローバルで推進する施策のひとつとして、当社の創立記念日にあたる7月1日およびヤマハ株式会社の設立記念日にあたる10月12日を「Yamaha Day（ヤマハデー）」と定め、「世界に広がる従業員が“ふたつのヤマハ”の織り成すブランドについて考え、思いを馳せる日」としています。今回、7月1日の「Yamaha Day」に関連し、7月6日（土）に本社（静岡県磐田市）周辺エリアを中心としたイベントを開催します。
今回のイベントは、「ヤマハブランドをもっと知り、もっと好きになる1日」をテーマに、「Yamaha Day オープンハウス」「Yamaha Day inスタジアム」「パブリックビューイング inスタジアム」で構成しています。
「Yamaha Day オープンハウス」は、グループ従業員とその家族を対象に、普段見られない
ヤマハ発動機株式会社は、2019年6月15日付の人事異動を下記のとおり決定しました。
1. グループ会社の人事異動について
(氏 名)
(新 職)
(現 職)
小池 宏誌
YMPH（フィリピン）社長
YMPH（フィリピン）出向
（グループ会社の事業内容）
・ YMPH（Yamaha Motor Philippines, Inc.）は、フィリピンで二輪車の製造・販売を行う会社です。
ヤマハ発動機株式会社は、マリンディーゼル搭載のオフショア・フィッシングボート「DFR-36HT」（ハードトップ）および「DFR-36FB」（フライングブリッジ）の仕様を変更し、2019年6月10日より順次受注を開始します。 「DFR-36HT」および「DFR-36FB」は、外洋航行に対応する優れた走行性能、釣り機能性と居住性を併せ持つ本格的フィッシングボートです。今回の仕様変更では、高性能ディーゼルエンジン「D8-550」（VOLVO PENTA社製）を搭載して、性能の向上を図ったほか、加速補助、旋回時のヒール補正、追い波時の安定性を自動制御する最新式の「ダイナミックトリムコントロールシステム」（Zipwake社製）を採用し（DFR-36HTはオプション）、効率的で快適な航走性を実現しています。 また、多機能カラー液晶ディスプレイや、微速装置とFSR（フィッシング
ヤマハ発動機株式会社は、このたび、世界最大規模の金融指数算出会社の米国S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が発表した「S&P Japan 500 ESG」の構成銘柄に採用されました。
「S&P Japan 500 ESG」は、「S&P Japan 500」に採用された日本企業の500銘柄のうち、国連グローバル・コンパクト原則への適合や「S&P DJI」の業界ESGスコアなどのESG要素を重要視した銘柄が選定されるもので、今回、256社が選ばれました。
当社は、ESG（環境・社会・ガバナンス）への取り組みを積極的に進めることで国際社会からの要請に対応するとともに、事業を通じた社会課題解決で企業成長を図り、今後もESG関連の情報開示に努めていきます。
ヤマハ発動機株式会社は、水冷・4ストローク・SOHC・4バルブ・124cm3“BLUE CORE”※エンジンを搭載する原付二種スクーター「NMAX ABS」のカラーリングを変更し、6月28日より発売します。
「NMAX ABS」は、日本をはじめ世界各国で支持されている「TMAX」「XMAX」のDNAを受け継ぎ、斬新なスタイルとスポーティな走りといったMAXシリーズの特長をコンパクトなボディに凝縮し、通勤や街乗りなど、快適な移動を追求したコミューターです。
「マットグレーメタリック3」と「ホワイトメタリック6」は、MAXシリーズを象徴するブーメラン形状のサイドカバーやホイールなどのコンポーネントをブラックに変更し、アクティブなシティコミューターを表現しました。高級感と遊び心を演出する「ビビッドパープリッシュブルーカクテル5」は継続販売します。
なお
ヤマハ発動機株式会社は、このたび「気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」が2017年6月に行った提言への賛同を表明しました。
TCFDは、主要国の中央銀行や金融規制当局で構成する金融安定理事会（FSB）によって2015年12月に設置されたもので、企業が中長期にわたる気候変動に起因する事業リスクと事業機会を分析し、財務情報に反映させることを提言しています。
当社は2018年12月に「ヤマハ発動機グループ環境計画2050」を発表し、「持続可能な社会に積極的に取り組む企業」としての姿勢、目標、活動計画を打ち出しました。TCFDからの提言は、地球環境への取り組みと成果を、より積極的に開示していこうとしている当社の考え方と合致するものであり、当社は今後も計画の実現に向けてグローバルな視点で地道に活動を続けていきます。
ヤマハ発動機株式会社は、フィリピンにおける二輪車のさらなる販売拡大に対応するため、同国バダンガス州のリマ工業団地内で二輪車の製造・販売を行っているヤマハ・モーター・フィリピン（Yamaha Motor Philippines, Inc. 略称：YMPH）の生産能力を増強します。
今回の計画では、同敷地内に新しい工場棟を建設し、年間の生産能力を現在の40万台から80万台まで引き上げます。また、中長期的な目標として、フィリピンにおける販売台数100万台（輸入完成車を含む）を目指します。なおこの新工場棟は2019年5月に着工し、2020年7月の稼働を予定しています。
2018年のフィリピンにおける二輪車総需要は、前年比14％増の約226万台※となっており、今後も需要は拡大すると見込まれています。
当社は1962年にフィリピンに進出し、二輪車の販売を開始し
